雇用形態や働き方が流動的になった近年。第二新卒の採用ニーズが高まっています。

そんな時代に、卒業後、社会人経験を経てから自分の方向性や適性に気づき、第二新卒として転職に臨めれば理想的です。実際、大卒の方で、第二新卒で新たなキャリを歩んでいる人はたくさんいます。

しかし、最終学歴が専門学校の場合、第二新卒として認められるのでしょうか?

専門学校卒でも、新卒入社3年以内なら第二新卒?

転職市場では年々、第二新卒の採用が盛んになっているといいます。ある調査では、今後1年間の採用見通しとして、第二新卒者の採用に「積極的」とした企業が6割を超えました。さらに、2割近くの企業は、現在よりもさらに積極的になると回答しているのです。（「マイナビ転職 中途採用状況調査」(2016年調べ)からの抜粋記事）

ますます売り手市場の第二新卒。そもそも第二新卒とは、正確にどのような人たちを指すのでしょうか? 詳しく見ていきましょう。

第二新卒は、学校を卒業した後、正規職員として数ヶ月～3年程度の就業経験を経た状態を指します。つまり、新卒で就職した後、3年以内に離職したケースです。年齢でいえば、現在ではおおむね27歳までを指しているようです。

ここでわかるのは、第二新卒は一定の社会人経験を有することが必須条件ですが、最終学歴についてはとくに「大卒」などの制限はなく、中学・高校・大学・短大・専門学校を卒業していれば認められるということです。

つまり、専門学校卒業でも、3年以内の社会人経験を有していれば、第二新卒枠での転職活動が可能というわけです。

専門学校卒の第二新卒、転職時のメリット

第二新卒の人材にニーズが高まってきた最大の理由は、「育成コストが抑えられる」というものです。新卒者の採用に比べ、第二新卒者は最低限の社会人教育が済んでいるので、即戦力とまではいわないまでも、ゼロから教育する必要はないとみなされているのです。

もちろん、一般の中途採用者に比べれば実務経験は少ないことは否めません。

しかし、その分、年齢的にもまだまだ柔軟性が高く、教育しやすい人材でもあります。

その中でも、専門学校の卒業生が理想的な人材として、頭ひとつ抜きん出ているポイントがあります。それは、専門学校卒業生は、一般大学などの卒業生に比べて実務経験が浅かったとしても、学生時代に業務に直結する専門スキルを習得しているケースが多いことです。

職種や業界によっては、大卒よりも専門学校卒の第二新卒を積極的に採用したいという企業も少なくありません。とくに、看護師やエンジニアなどの専門職であれば、専門スキルとある程度の実務経験を持ち合わせた若い人材は、多くの企業で求められています。

専門学校卒の第二新卒、転職時のデメリット

反対に、専門学校卒業者が第二新卒として転職活動に臨むとき、どのようなことがネックになるのでしょうか?

それは、応募できる求人案件が狭まることです。求人企業はその応募条件として、「大卒以上」を挙げる場合が少なくありません。専門学校卒業者は、選択肢の面ではやや不利になるといえます。

しかし、募集要項に記載されている条件は、あくまでひとつの「目安」であり、「絶対」ではありません。最終的に最も重視されるのは実務経験です。たとえ条件を満たしていなくても、積極的にアタックしてみるのもひとつの手です。学歴の面で他の応募者に及ばなくても、それを上回る人柄や熱意をアピールすれば、チャンスをつかむ可能性は高まります。

ちょっと迷う、この場合は第二新卒扱いになるの?

さて、「最終学歴が専門学校」とひと言にいっても、そこに至るまでの学歴・職歴はさまざまです。以下のような場合は、第二新卒として扱われるのでしょうか?

・高校卒業後、専門学校を経て新卒入社した場合
・大学卒業後、新卒入社を経て専門学校に入り直し、再び就職する場合
・大学卒業後、専門学校へ入学したが中退し、正規職員として就職した場合

最初に述べた通り、何らかの教育機関を卒業後、正規職員として3年未満の就業経験を有する人材を「第二新卒」とみなします。

したがって、上記いずれのケースでも、おおむね27歳以下で、かつ正社員としての就業経験が3年未満なら、第二新卒枠で転職活動をすることが可能です。

ただし、第二新卒という概念は公的なものではなく、転職エージェント各社で独自に定義しているものです。転職エージェントを利用する場合には、それぞれの企業に自分のケースが当てはまるか、確認をしたほうがよいでしょう。

なお、学校を卒業後にアルバイトの就業経験があっても第二新卒とみなされるケースは少なく、「既卒」と扱われるので注意が必要です。

まとめ

第二新卒として転職活動をする際、最終学歴が専門学校であっても支障はないことがわかりました。

専門学校卒業者には、専門スキルという強みもありますが、大卒ではないため選択肢が狭まるという弱点もあります。

自身の強みをよく理解し、しっかりアピールする準備を整えて転職活動に臨みましょう。