職務経歴書に退職理由は書くべきなのでしょうか。人間関係のトラブルなど、ネガティブな理由で辞めた場合には、マイナスのイメージを与えることが考えられます。職務経歴書に退職理由を書くべきケースやポジティブな志望動機に変換する方法についてまとめました。

職務経歴書に退職理由を書くべきケースとは

職務経歴書はこれまでの職歴から、応募した企業で活かせる経験やスキルを伝える材料ですので、退職理由は必ずしも書く必要はありません。しかし、退職理由を書いた方がプラスになるケースでは書いた方がよいでしょう。たとえば、スキルアップを図ることを目的に、同業界同職種に転職するケースでは、成長意欲が感じられるため、退職理由がプラスになりやすいです。

また、採用担当者が退職した理由が気になりやすいケースでは、書類選考で不利にならないように退職理由を入れておくことが望ましいです。まず考えられるのは、転職回数が多いケースや、異業種や異職種への転職で、一見するとキャリアに一貫性がないケースです。仕事に幅を持たせたり、ステップアップを図ったりするために、どういった意図を持って転職をしたか退職理由で表すことで、キャリアの一貫性が伝わりやすくなります。

二つ目は、前職を短期間でやむを得ぬ事情で辞めているケースです。「業績悪化のため離職を余儀なくされた」、「家族の介護に専念した」といった理由の場合は、事実を書きましょう。

三つ目は離職期間が長いケースですが、何をして過ごしていたのかによります。「語学留学をしていた」、「家族の介護をしていた」、「家業を手伝っていた」など、目的があって退職をした場合には、退職理由を記載した方がプラスになります。転職活動が長引いたケースでは、退職理由を書く必要はありません。

前職の不満などネガティブな退職理由は書かない

一方、自己都合によるネガティブな退職理由の場合は、職務経歴書にあえて退職理由を書く必要はありません。

たとえば、「人間関係のストレスから退職」といった理由では、採用担当者に、「周囲の人とうまくやっていけるのだろうか」、「短期間で離職してしまうのではないか」といった不安を抱かせてしまう恐れがあります。実際には、上司の厳しさに耐えかねたり、同僚とのトラブルがあったりするなど、人間関係のストレスから辞める人は少なくありません。また、人間関係によるトラブルはどこの職場でも起こり得る問題です。しかし、採用担当者は人間関係のトラブルをできるだけ回避したいと考えますので、スキルが高く、職務経験が豊富であっても、トラブルを起こす可能性のある人は敬遠されやすい傾向があります。

また、「昇給がない」、「仕事がつまらない」といった退職理由も、自己主張の強さや忍耐力の低さが感じられるため、ネガティブな印象を与えます。

ただし、ネガティブ退職理由であっても、退職によって実現したいことを書き添えて、プラスの印象になるのであれば、書いた方がよいケースもあります。転職回数が多い人は一社ごとに転職理由を書くのではなく、職種を変えた際の退職理由だけを記入する方法も考えられます。職務経歴書に退職理由を記載する場合は、採用担当者の受け取り方を意識し、ネガティブな内容だけになるのであれば、書かないようにしましょう。

ネガティブな退職理由はポジティブな志望動機に変換

ネガティブな退職理由は職務経歴書に書く必要はありませんが、面接の際には退職理由を問われることがほとんどです。しかし、ネガティブな退職理由をそのままただ伝えるだけでは、印象が悪くなってしまい、採用されにくくなります。とはいえ、嘘の退職理由をつくることは控えたいもの。そこで、前職に対する不満をもとに、退職理由がポジティブな志望動機となるように、事実をもとに変換した言い方を考えておきましょう。

たとえば、職場の人間関係が悪いことを理由に退職した場合は、仕事の進め方に置き換える方法があります。営業で人間関係が悪く、個人プレイが中心だった場合には、「個人で行動する営業スタイルの会社だったため、チームワークよく連携して仕事をしたいと感じました」と置き換えるとポジティブな印象に変わります。残業の多さを理由に退職した場合には、「残業することは構いませんが、上司よりも早く帰りにくい社風で、メリハリのある効率性を求めた働き方がしたいと思いました」といった言い方が考えられます。

また、営業でノルマがきつくて辞めた場合も、そのまま伝えてしまうと、根性や忍耐力がないというイメージで見られやすいです。そこで、「一人ひとりの顧客に対する対応に時間を割くことが難しかったため、顧客のニーズを追求して信頼関係を築くような営業がしたい」と伝えれば、ポジティブな志望動機になります。

まとめ

ポジティブな退職理由で、採用担当者にプラスの印象になる場合のみ、職務経歴書に記載しましょう。ただし、面接の際には退職理由を聞かれることを前提に、ポジティブな志望動機につなげられるように考えておくことが大切です。