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その企業、ブラックかも?圧迫面接をする企業の選考や内定を辞退した方がいい3つの理由

 2018年1月29日  Posted by  編集部

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就職時・転職時の面接において、いまだに「圧迫面接」を行う企業は存在します。今回はその対策ではなく、「そもそも圧迫面接をする企業に入社しても良いか?」を考えてみたいと思います。

1.長時間労働、パワハラが横行するブラック企業の可能性がある

面接で「ストレス耐性」を求める企業に注意

圧迫面接を行う企業は、その理由として「ストレス耐性や根性があるかの確認」を挙げます。上司からの叱咤や厳しい労働環境を目の当たりにした応募者が入社後に辞めてしまわないよう、面接の時点でふるいをかけるという目的です。

しかし、面接はストレス試験ではなく、短い時間の中で応募者の本質を確かめることが目的のはずです。「相手が逆らえない立場から好き勝手に相手を貶す」ような状況に置かれた応募者は「防御」の体制に入ってしまいますよね。つまり、応募者の本質を確かめるという目的であれば、圧迫面接という方法が正しいとは言えないのです。

圧迫面接は「パワハラ予告」でもある

もちろん企業で働くうえでは、自分の思い通りにはいかない事も多々あります。自分のミスではなくても謝ったり、急な残業を頼まれたりと、ある程度のストレスに耐える必要はあるでしょう。とは言っても、圧迫面接上で試される「明らかに上の立場の人間から人格を否定される」「社外の人間にきつい態度を取られる」のような状況はほぼ「特例」で、社会人として身につけるべきものとは言えません。

そもそも、採用面接は社外の人間とのコミュニケーション、つまりビジネス上のやりとりのはずです。未来の顧客になる可能性もある応募者に圧迫面接を行う企業で働いたら、面接時以上の辛いパワハラが行われることも想像できます。

2.労働条件が良くない、社員のことを単なる労働力としてしか扱わない

社会全体でコンプライアンス重視の流れがある

近年、雇用対策法男女雇用機会均等法などが重視されるようになり、パワハラ・セクハラ防止が強く意識されています。さらに個人情報保護法などの観点から、採用に関係のない質問は控えるというのがスタンダードになっています。この流れから応募者側も慎重に企業を選ぶようになり、圧迫面接を受けた応募者が訴訟を起こしたり行政へ報告したりする例も挙がっています(大阪労働局)。そのため、現在の企業はコンプライアンス遵守の傾向があるのです。

コンプライアンスを軽視する企業は労働環境も悪い

そんな状況にもかかわらず圧迫面接を行う企業は、労働法規への意識が低い可能性が高いのではないでしょうか。具体的には、労働条件が悪かったり社員をぞんざいに扱ったりする企業であることが考えられます。面接官として社外の応募者と関わる人間がコンプライアンスを軽視するような企業では、長時間労働やサービス残業、理不尽な要請が新入社員に降りかかることは容易に想定できます。

「入社してみたらごく普通の企業」という場合が全くないわけではありません。きつい態度を取ってきた面接官でも、「厳しいが理解のある上司」だったという可能性もあるでしょう。しかし、きちんとコンプライアンスを意識した企業であれば、そもそも圧迫面接は行わないということを忘れてはいけません。

3.自社の都合のいいように働かせる

圧迫面接は「柔軟性」を見極めるため?

「形式的な質問では柔軟性が判断できない」という理由で、わざと応募者を困らせるような面接をする企業があります。具体的には「○○(競合社)のほうが向いているのではないですか?」という質問を投げかけたり、面接中にも関わらず応募者の発言を無視したりする場合もあります。

確かに社会人として働く場合、予想外の業務が飛び込んできたり、突然の異動が命じられたりする可能性がないわけではありません。どんな業種・職種であっても、ある程度の柔軟性が求められることはあるでしょう。

単純に「都合のいい人材」を求めている可能性がある

しかし、圧迫面接という形で柔軟性をチェックするような企業が求めているのは、「無茶を言っても大人しく従う都合のいい人材」かもしれません。都合のいい人材とは、「自分の意見を持たず」「どんな仕事でも従順にこなし」「残業や休日出勤を断らない」人のことです。このような人材を求めている企業に入社すると、全くクリエイティブに働くことができず、人生を消耗させられてしまう恐れがあるのです。

特に、今後のキャリアのことも考えるのであれば、圧迫面接を行う企業は避けたほうが良いかと思います。企業側の都合だけで働いているとスキルアップのチャンスも少なくなり、場合によっては昇給も難しくなってしまいます。

 

どうしても入社したい企業である場合、圧迫面接であっても切り抜けたいと考える方もいるかもしれません。しかし、圧迫面接を行う企業の多くは労働環境への意識が低いことが考えられます。圧迫面接に限らず、面接を受ける際は「入社後」のことも考えて臨むと良いかと思います。


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