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履歴書の「健康状態」欄には何をどこまで書いたらいいのか?

 2018年2月20日  Posted by  編集部

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履歴書にはさまざまな記載欄がありますが、フォーマットによっては、その中に、「健康状態」を記載する欄があります。

多くの人は、ただ単純に「良好」と記載すれば足りるのでしょうが、中には、現状持病を患っている人や、過去に既往歴のある方などもいるでしょう。

そういう人たちは「健康状態」欄に、ただ「良好」と書いて済ませていいのでしょうか?何かのちのち、問題に発展するのではないか、というような不安を持つ求職者の方もいらっしゃるでしょう。

そこで今回は、「健康状態」欄の記載内容についてまとめました。

履歴書の健康状態の項目には何を書くべき?

健康状態を書く意味

企業が求職者に健康状態を聞くのは、求職者の健康状態が業務を遂行する上で、問題ない状態なのか否か、判断するためです。

実際に求職者を雇用した後に、求職者が実は通院中と判明。雇用後にその健康状態が悪化して、泣く泣く退職した、などということになっては、求職者側にとっても、企業にとっても不幸な出来事と言えるでしょう。

そういう意味で、求職者に自身の健康状態を意識させる効果もあるということです。

基本的には「良好」でOK

自覚している病気や怪我が特にない状況ならば、健康状態欄にはただ単純に、「良好」と書けばよいでしょう。

この際、特に健康状態に問題なく業務を遂行できるにも関わらず、わざわざ、既往症や事故歴などを事細かに書く必要はありません。志望先企業は別に、病院ではないですから。

企業の採用担当者としては、業務の遂行に問題のない健康状態なのか、長く働いてもらえるだけの健康状態をキープできるのか、という点が気になっているだけですから、そこの心配がない状態ならば、「良好」で何の問題もないのです。

病気でも「良好」?良好に当てはまる健康状態とは

上記してきたように、採用担当者は、「業務遂行上問題のない」「健康上の理由ですぐに退職してしまわない」程度の健康状態を確認したいと考えています。

持病や既往症がもし仮にあったとしても、現状それほど症状が重くない、あるいは既に完治している、という状況ならば、それらは業務遂行上の問題がないと解釈できますから、「良好」と書いて、何の問題もないのです。

「良好」以外に、記載しておくべき健康状態

業務に制限・支障が出る持病

業務に制限や支障が出る場合は、前もって伝えておかなくてはなりません。

例文:
通常のオフィスワークには問題ないですが、膝に持病があり、激しい運動は制限されています。

オフィスワークを志望しているならば、日常的に激しい運動が必要な業務はほぼないと考えられますから、膝や腰が悪くても企業はあまり問題視はしないでしょう。

しかし、入社後の社内レクリエーションなどに参加できないなど、別の問題に派生する可能性もないとは言い切れないので(大きな企業の人事部は気にする可能性が高いと思われます)、書いておいた方が無難です。

定期的な通院が必要になるもの

持病や怪我があると、入社後も通院しなければならない事態もあり得ますので、これも前もって伝えておくことが必要です。

例文:
通常業務には支障はありませんが、左手首の尺骨を骨折したリハビリで、月に一度通院する必要があります。期間は半年ほどです。

月に一度、休暇や早退、遅刻などが発生する可能性がある場合、企業の人事担当としてはそれらを把握しておく必要があるため、求職者には通告義務があるといえるでしょう。

肉体的・精神的な障害

肉体的・精神的に障害認定をされているならば、それも書いておきましょう。

例文:
発語障害がありますが、ゆっくりしゃべれば、コミュニケーションの阻害要因にはならないと考えております。

上にも書いてきた通り、業務に支障のない程度の障害であれば、企業は特に問題視はしません。前もって通告しておくことが大事です。

うつなど、精神疾患は書くべき?書かなくても良い?

うつ病であることは記載しなくてもOK

履歴書や職務経歴書に、うつ病であることやあるいは、うつ病の既往歴を記載しなければいけないというような法的義務はありません。

つまり、うつ病であること、あるいはうつ病の既往歴があり休職等をしていたことを自分から通告するかしないかは求職者の自由ということです。

しかし、採用担当者から、「既往歴はありますか?」というような質問をされた場合に、自分がうつ病や他の精神疾患の既往歴があるにも関わらず、ない、と嘘を答えてしまうと、それは虚偽申告になってしまい、入社後に、懲戒処分の対象となる危険性はあるので、そこには注意が必要です。

隠していた場合のメリットとリスク(デメリット)は?

メリットは、就職活動における評価のマイナスポイントがなくなるという点です。企業の採用活動は基本的には自由なので、うつ病の既往歴があるという事実から、求職者を落とす、ということは法的に何ら問題はありません。(それぞれ各人ごとにモラルの問題はあるのかもしれませんが)

ですから、それを避けるために、もううつ病を発症しない、という自信や根拠があるならば、既往歴を敢えて言わない、という手法に利点がないこともないでしょう。

デメリットとしては、上にも書いたように、入社後に、懲戒処分の対象になる危険性が否定できないことです。虚偽申告、嘘は採用面接に限らず、なるべく避けるのが無難でしょう。

結論としては、「自分から敢えて、うつ病であるとか、その既往歴を表明する必要はないが、聞かれたら虚偽申告にならない範囲の回答を心掛ける」という感じです。

あまり酷い症状があるのなら、就職の前に治療に専念しましょう。

上に書いてきたことをまとめると、「基本的には正直に書きましょう」ということになります。

企業側からすれば、正直に書いたうえで、志望している仕事に支障がない程度の健康状態ならば、それは「良好」と書くのと、そこまで差はないのではないでしょうか。

ただ、上に書いてきたのはいずれも、再発可能性の低い既往症であったり、既に完治した、あるいは完治する見込みである疾患や怪我などばかりです。

もし治癒のゴールが見えない状態や、再発して仕事にならない危険性のある既往症キャリアなどがある場合は、まずは就職よりも、治療に専念するべきなのかもしれません。

ご自身の症状とよく向き合い、医師などに相談するというプロセスも経るようにしてください。


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