「シンクタンク」という言葉は聞いたことがあっても、どんな職種なのかを説明できる人は少ないかと思います。数ある職種のなかでも、実態のわからない仕事のひとつと言えるでしょう。そもそもシンクタンクとは、どんな仕事をしていて、どうすればシンクタンクになることができるのかを見ていきましょう。

シンクタンクの採用動向

シンクタンクの種類

「シンクタンク（Think Tank）」とは、さまざまな領域において、豊富な経験と知識を持つ専門家を集めた研究機関です。シンクタンクには「政府系シンクタンク」と「民間シンクタンク」があり、それぞれの主な業務内容は下記の通りです。

政府系シンクタンク

政府系のシンクタンクで特徴的なのは、省庁が公開しているさまざまな白書やロードマップの作成に必要な情報をまとめる仕事です。ケース次第では、他の研究所で専門家と意見を交わしたり、政府の委員会に出席したりすることもあります。 また、政策や新たな施策を打ち出す際に調査を行うなど、国家の立法や行政にも影響を与え得る重大な責務が課せられる点も民間との違いです。

民間シンクタンク

クライアント企業が行っているサービスや作っている商品が市場や環境、経済にどのような影響を及ぼしているのかを調査するのが基本的な仕事です。この調査や研究には、高度な専門知識が必要なだけでなく、時間や労力、費用がかかるため、大企業ではシンクタンクを子会社として設置しているケースも少なくありません。 さらに、集積されたデータや研究結果をもとに、評論・出版活動を行ったり、親会社ではない一般企業のコンサルティングを請け負ったりする場合もあります。

コンサルティングファームと何が違う？

専門知識を持った専門家たちが企業の問題を解決し、サービスをより効率よく運用するために必要な企画の提案、事業戦略打ち出すこともあります。こうした業務が中心となることから、コンサルタントやコンサルティングファームと勘違いをしてしまう人もいるでしょう。

違いは、コンサルティングファームが「クライアントの課題を解決する」ことを目的としているのに対し、シンクタンクは「社会や経済の調査・分析・研究をおこなう」ことが目的となります。

未経験からシンクタンクへの転職は難しい？

経験者を募集していることが多い

高度な思考分析力と専門知識が必要なシンクタンク。当然、募集枠も経験者のみとしている場合が大半です。そのため、未経験からシンクタンクに挑戦するのはなかなかハードルが高いかもしれません。ただし、未経験者を募集している掘り出しものにめぐり会える可能性もあります。

未経験でも転職できる？

その企業がどんな人材を求めているのかにもよりますが、未経験でもチャレンジできる可能性はあると言えるでしょう。創業間もないベンチャーやスタットアップ企業は、即戦力を求める傾向にあるため、未経験からの転職は厳しいものになるかもしれません。

一方で、大手や中小企業の方が教育やフォロー体制もしっかりしているので、アシスタント業務からはじめることも可能です。アシスタントのうちにたくさん失敗すれば、それが経験値となって積み上げられていきます。アシスタントから徐々にステップアップするのもアリです。

「大学院修了」や「博士課程満了」が転職を有利にする

「シンクタンク」の業務をおこなっている企業には、「三菱総研」「野村総研」「みずほ情報総研」「日本総研」など、どれも名だたる企業ばかり。こうした大手の場合、いまだに学歴重視の採用をおこなっている傾向にあります。

そのため、大学院で修士や博士を取得していると、転職活動を有利に進めることができます。

シンクタンクで研究員として働くのに求められるスキル

企業や政府に属し、物事を大局的に調査するなど、経済に関する一般知識や教養だけではなく、情報感度の高さや論理的思考量などさまざまなスキルが求められます。

調査・分析力

シンクタンクの業務はリサーチが中心です。そのため、データを調査し、高度な分析をする力が求められます。

仮説構築力

問題を解決するためには、自分なりのシナリオプランニングが必要です。たとえば、「ほかの人ならどうするか？」「類似のものと比較してどうか？」「目標達成に近づけているのかどうか」「目的とゴールが紐付けされているか」など何通りものパターンを考えます。

さまざまな質問を用意することで、そこにさらなる疑問が生まれます。この繰り返しによって、疑問に対して答えを作る、仮設構築力が培われていくのです。

頑張り次第ではシンクタンクで働ける可能性もある

知識やスキル、経験が求められるシンクタンクは、営業、コンサルタント、リサーチャーなど前職の経験を十分活かすことができます。次に転職するならシンクタンクと決めている人は、今のうちから最低限のノウハウを現場で吸収しましょう。