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現職を続けるべき? 第二新卒者が一度は悩むあの問題を考える

 2017年12月3日  Posted by  編集部

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「ひとつの会社で3年は頑張るべき」。それって本当でしょうか。誰もが、どんな状況でも受け入れるべきでしょうか。はい、そんなわけありませんね。第二新卒者に立ちはだかる定番の悩み2つについて、転職動機別に最適解を考えてみました。

よくある悩み1:今の会社を続けるべきか

第二新卒として転職を考えるとき、真っ先に思い悩むのが「現職を続けるべきか」ですよね。

第二新卒者のなかには転職をおすすめできる人と、もう少し先のチャンスを待つべき人がいるのは確かです。転職の代表的な動機ごとに考えていきましょう。

・激務やパワハラなどで心身が不調

過酷な労働環境によってメンタルや身体に不調が出てしまっている人は、転職を考えるべき筆頭です。

メンタルの不調がうつ病などに発展した場合、休職制度を利用しても、42.3%の人が結局退職してしまうというデータがあります(労働政策研究・研修機構調べ)。困難な状況に陥る前に、先手を打って転職を考えるべきでしょう。

・希望の職種や勤務地に配属されなかった

このようなケースでは、第二新卒で転職を考える前に、確認すべきことがあります。

企業によっては、教育のために他職種や地方勤務を経験させることもあります。「営業職として顧客のニーズに応えた経験が、設計職としても役立っている」というような声も耳にします。ですので、希望通りでないからといって、一概に悪いことばかりとは言えません。そこで、今後の配置転換はあるのか、その実例はあるのか、どれくらいの期間が必要なのか、人事や上長に確かめるのです。

一時的な配属でなければ、転職を視野に入れて、日頃から求人情報を把握しておくことをオススメします。

・現在の会社や職種が向いていない

情報の少ない新卒者が、自分にあった企業や職種を見抜くことは難しいものです。働きだしてはじめて、ミスマッチに気づくこともあります。

あなたは、現在の会社・職種で5年後、10年後まで働くことを想像できるでしょうか? できないのなら、思い切って第二新卒として転職してしまうのもひとつの手です。

新卒枠や第二新卒枠での採用は卒業後3年以内とする企業が多く、3年を経過してしまうと中途採用枠として実務経験重視の選考になってしまいます(厚生労働省資料による)。つまり、大胆なキャリアチェンジを図るなら、卒業後3年以内が断然有利なのです。

よくある悩み2:次の業界・職種・会社の選び方

第二新卒での転職を決意したあとに気になる「次の業界・職種・会社はどう選べば良いか」という問題も、転職の動機から考えることができます。

・激務などで心身が不調

転職動機が激務による不調なのであれば、同じ轍を踏むことは避けなければなりません。

一般に、労働集約型ビジネスとよばれる機械化が困難な業界は、労働時間が長くなる傾向があると言われています。

個別の企業に関しては、転職関連の口コミサイトを頼りに情報を集めるとよいでしょう。ただし、ウソが紛れている場合もあることには注意が必要です。厚生労働省が公表している労働基準法関連の違反企業のリストや、若者の雇用管理の状況などが優良な中小企業として厚生労働大臣が認定するユースエール企業のリストをあわせて確認すれば、より正確な情報を手に入れることができるはずです。

・希望の職種で働きたい

特定業界の職種を目指して転職するケースでは、現職との競合他社しか選択肢がない場合もあります。

住宅業界やマスコミ、ITベンチャーなど、業界によっては競合間の転職があたりまえという場合もありますが、一般的には難しいかもしれません。業界に詳しい先輩や、できれば同業他社の人にストレートに意見を聞いてみるのもよいでしょう。

業界内での転職が可能な場合に意外な落とし穴となるのが、現職を辞めると決まってからの職務態度です。狭い業界の場合、次の職場で働くまえに、すでに悪評が駆け巡っていたという話も耳にします。

・現在の会社や職種が向いていない

現職とのミスマッチによって転職する場合も、同じ失敗を繰り返さないことが重要です。働いてみてわかった経験を棚卸しして、自分の理想のキャリアプランを立てましょう。くれぐれも、目先の求人に飛びついたりしないよう注意が必要です。
※転職活動の成功・失敗の体験談もご覧ください→第二新卒の転職に裏ワザはあるか? 体験談の分析で隠れた成功法則を探す!

・第二新卒転職は早ければ早いほどいいのか?

第二新卒とは一般的に目安として新卒入社3年以内と言われていますが、それではその3年内のどのタイミングで転職するのがいいのかは議論のあるところです。

もしキャリアチェンジを図るのならば、そのタイミングは早ければ早いに越したことはないので、1年目で転職した方がいい、という考え方も成り立ちます。

しかしあまりに早すぎる転職は、転職志望企業に「ジョブホッパーなのではないか?」「ウチに入社してもまたすぐ辞めてしまうのではないか?」というような転職活動上、不利な疑念を抱かせてしまう危険性などもあり、デメリットも大きいです。

やはり一般的に言われるところの「石の上にも3年」で、3年間今の企業でがんばって、基本的なビジネススキルや社会人の素養を養っているとアピールする方が転職活動には有利だと考えられます。

そもそも誰に相談すべきか

さて、第二新卒の転職について、相談すべきは誰でしょうか。

まず思い浮かぶのが、先輩や家族、友人など身近な人達。たしかに、自己分析にあたって客観的な意見を聞くには、打ってつけです。しかし、注意すべきは、彼らの転職体験談や転職自体に対するアドバイスを鵜呑みにすべきではないということです。転職経験者のほとんどは自分自身の転職成功体験をもとにアドバイスをするもの。その人にしか無い特殊な要因で成功しただけなのに、それをあなたにも当てはめてアドバイスしてしまうかもしれません。上から目線のお説教、なんていうことにもなりがちです。

転職エージェントやハローワークを最大限活用しましょう。

そこで、転職事例や、職種、試験対策については、数多くの転職を見てきたキャリアカウンセラーや転職エージェントにアドバイスをもらうのが得策です。ハローワークのカウンセラーも、民間のエージェントも、さまざまな立場や性格の人を数多く転職に導いてきたプロフェッショナルです。普通の人とは、持っているデータの母数や正確性が違います。いずれも無料でアドバイスを受けられるので、プロの情報をうまく活用したいものです。

転職エージェントを用いるメリットはなんといってもその豊富な紹介案件の母集団です。

そして、それらへの応募の手続きを代行してくれたり、職務経歴書ほか、レジュメの書き方などのアドバイスをしてくれる点も重宝します。

ただ転職エージェントが紹介してくれる案件は魅力的な企業も多いのですが、魅力的な企業ゆえに競争率が高く、何度も書類審査で落とされるなど、精神面でのダメージは大きいでしょう。

転職エージェントも商売なので、求職者にはとりあえず多くの企業へ応募させることを目的としているところも多く、応募数が増えれば自然と落選する頻度も上がり、転職市場における自分の価値に疑問を感じ、精神的に打ちのめされてしまう人もいるでしょう。

また、そんな風に、狭き門であることを何度も知らしめられるために、面接で必要以上に委縮してしまい、思った通りのパフォーマンスが出せなかったり、または、通過させてくれたというだけで、志望度の低い企業で妥協する、というマインドになりがちなのも、転職エージェントのデメリットと言えます。

一方ハローワークでは、適性検査と転職相談が受けられます。

適性検査には「一般職業適性検査」や「キャリア・インサイト」などのシステムが用意されています。

これらの適性検査を受けると、自分では気づかなかった、職業への適性や、得意な仕事などがデータで定量化され示されるので、自己分析をするのに有用です。

また、定量化された公的な検査なので、その結果を面接で披露したり、レジュメに書いたりする、という使い方もできるので、一度受検されるのをオススメします。

次に、転職相談ですが、こちらは基本的には求人案件を紹介するということで民間の転職エージェントと同じです。

民間の転職エージェントと違うのは、求人の質と量です。

転職エージェントの紹介案件は大手のナショナルブランド企業や外資系企業、あるいは中小企業と幅広いのですが、ハローワークで紹介してもらえる求人はその多くが中小零細企業です。

そしてハローワーク求人は、その地域企業に限定されている傾向が強いです。

地元で働きたいですとか、未経験職種に就きたい、と考えている人は、転職エージェントよりもむしろハローワークの転職相談を用いるのが合理的でしょう。

上記したようなメリット・デメリットや違いがありますので、転職エージェントとハローワークは、用途別に使い分けると良いでしょう。

 

「3年は頑張れ」なんて言っている身近な人を想像してみてください。恵まれた環境で「結果的に」3年間を過ごすことのできただけの人、ということもあるはずです。結局、問題はあなたがどうしたいかということです。さまざまな意見を取り入れつつも、自分自身で冷静な判断をくだすことが重要です。


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